繰り上げ返済シミュレーション

期間短縮型と返済額軽減型をすぐに比較。

万円
%
残りの返済期間
年
か月
万円

目安繰り上げ返済の効果

期間短縮型

1年5か月短縮17か月
利息の軽減額439,262円
完済まで23年7か月
毎月の返済額79,987円(変わらず)

返済額軽減型

75,988円毎月3,999円減
利息の軽減額199,809円
返済期間25年(変わらず)
現在の毎月の返済額79,987円
繰り上げ返済後の残高19,000,000円

金利は一定と仮定した目安です。手数料や端数処理のルールは金融機関によって異なるため、実際の金額は借入先でご確認ください。

今の借入残高・金利・残りの返済期間と、繰り上げ返済額を万円単位で入力すると、期間短縮型と返済額軽減型の効果を並べて表示します。どちらも、次回の返済の前に繰り上げ返済する前提です。

計算方法

まず、今の借入残高と残りの返済期間から、現在の毎月の返済額(元利均等返済)を計算します。繰り上げ返済で残高が減ったあと、2つのタイプを次のように計算します。

現在の返済額 M0 = B × r ÷ (1 − (1 + r)−n)(B = 借入残高、n = 残りの回数)

期間短縮型:B′ = B − 繰り上げ返済額 を M0 で返し続けます。完済までの回数 = −ln(1 − B′ × r ÷ M0) ÷ ln(1 + r) を切り上げ(最終回は端数)

返済額軽減型:新しい返済額 = B′ × r ÷ (1 − (1 + r)−n)

利息の軽減額 = 繰り上げ返済しない場合の利息 − 繰り上げ返済した場合の利息

期間短縮型は返済額を変えずに完済を早めるため、利息の軽減額が大きくなります。返済額軽減型は毎月の負担を下げられますが、利息の軽減は小さくなります。期間短縮型の最終回は端数の返済になり、1回分として数えています。手数料や端数処理のルールは金融機関によって異なります。

計算例:残高2,000万円、年利1.5%、残り25年のローンで、次の返済の前に100万円を繰り上げ返済するとします。現在の毎月の返済額は79,987円です。期間短縮型なら返済期間が1年5か月(17か月)短くなって完済まで23年7か月になり、利息が439,262円減ります。返済額軽減型なら毎月の返済額が75,988円(3,999円減)になり、利息は199,809円減ります。

よくある質問

期間短縮型と返済額軽減型はどちらが得ですか?

同じ金額を繰り上げ返済するなら、利息の軽減額は期間短縮型のほうが大きくなります。一方、返済額軽減型は毎月の負担が下がるため、教育費などで家計に余裕を持たせたいときに向いています。上の比較で両方の効果を確認して選びましょう。

繰り上げ返済は早いほうが効果が大きいですか?

金利が同じなら、残高が多く残りの期間が長い時期ほど、同じ金額を繰り上げ返済したときの利息の軽減額は大きくなります。ただし、手元の資金を減らしすぎると急な出費に対応できません。生活費の備えを残したうえで検討してください。

手数料はかかりますか?

金融機関や手続きの方法(インターネットか窓口か)、固定金利期間中かどうかなどによって、手数料の有無や金額が異なります。この計算ツールは手数料を含めていないため、実際の効果は借入先の条件で確認してください。

住宅ローン控除への影響はありますか?

繰り上げ返済で年末の借入残高が減ると、住宅ローン控除の対象となる残高も減ります。また、期間短縮型で返済期間が短くなると、控除の要件から外れる場合があります。制度の詳細は国税庁の案内や税務署でご確認ください。

最終回の返済額はどうなりますか?

期間短縮型では、最後の月は残った元金とその利息だけを支払うため、通常の返済額より少なくなるのが一般的です。この計算ツールは、その最終回も1か月として数えて、短くなる期間を計算しています。

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計算式・自動テスト・本文の最終確認日:2026年9月25日

計算結果は計画や比較のための目安です。融資の申し出や金融アドバイスではありません。実際の返済額は金融機関の提示する金額をご確認ください。